Paidy（ペイディ）を名乗る詐欺メール・SMSの見分け方と対処法

「アカウントがロックされました」「支払いが確認できません」といったメールやSMSが届き、ペイディ（Paidy）からのものか迷う方がいます。Paidyは、自社を装った不審なメールやSMSについて、対処方法を公式サイトで案内しています。

このページでは、Paidyと公的機関が公開している内容に沿って、見分けるポイントと対処をまとめます。Paidyは名前を使われる側であり、メールやSMSの送信元は同社とは別の第三者です。

まず確認したいこと

Paidyは、不審なメールやSMSは開封せず、開いてしまってもリンクや添付ファイルは開かないよう案内しています。「アカウントがロックされました」「支払いが確認できません」のように、緊急性を強調して個人情報の入力を促す内容は、疑うよう呼びかけています。

利用状況は、メール内のリンクではなく、ペイディアプリで確認します。ウェブ版のMyPaidyを使う場合は、同社サイトのトップページ右上の「MyPaidy」からログインします。

国民生活センターも、日頃利用している事業者のメールやSMSであっても、まずフィッシングを疑うよう呼びかけています（2026年9月3日公表）。

見分けるポイント

Paidyの案内から、確認できる点を挙げます。

• Paidyから送るメールの差出人は、noreply@paidy.comまたはsupport@paidy.comです。請求メールの差出人が別のアドレスなら、Paidyからの請求ではない可能性があります。
• 差出人の表示だけでは、判断しきれません。リンクを開かず、アプリで確認します。
• Paidyは2024年3月5日のお知らせで、メールに正しいURLが書かれていても、タップすると偽のウェブサイトに移る場合があると注意しています。
• ログイン情報やワンタイムパスワードを、メールやSMSのリンク先に入力しないよう求めています。

Paidyが公表している手口の例には、次のものがあります。

• 「24時間以内にログインしないと利用停止になります」というメールで、アカウント情報を入力させる
• SNSで「お礼にお金を差し上げます」「当選しました」と誘い、電話番号やメールアドレス、認証コードを聞き出す
• 「投資で利益が出ているので、口座を有効にするため」と伝え、情報を聞き出す

いずれも、認証コードなどを本人以外に渡させる点が共通しています。

認証コードのSMSだけが届いたとき

Paidyは、支払いやログインをしていないのに認証コードのSMSが届くケースを確認したと案内しています（2024年3月5日）。

そのSMSは、すみやかに削除します。認証コードを他人に教えない、スクリーンショットをSNSなどに投稿しない、個人情報を入力しない、という3点が示されています。SMSのあとに、個人情報を狙ったメールが届く可能性もあるため、同じように対応します。

リンクを開いてしまったら

状況に応じて、次の順に進めます。

1. 開いたページには、これ以上何も入力せず、閉じます。国民生活センターは、リンク先にアクセスしても、クレジットカード番号などは入力せず、そのサイト上のアプリもダウンロードしないよう呼びかけています。
2. ペイディアプリで利用履歴を開き、覚えのない取引がないか確認します。
3. ログイン情報などを入力した場合は、Paidyのお問い合わせフォームから連絡します。Paidyは、被害や問題がなくても、リンクを開くなどして不安なときは、利用の制限を依頼できるとしています。
4. 同じパスワードを他のサービスでも使っている場合は、そちらも変更します。手順はパスワードの変更とアカウントを守る方法にまとめています。
5. クレジットカード情報を入力した可能性があるときは、明細をこまめに確認します（国民生活センターの案内です）。

支払ってしまった場合

Paidyは、同社からの請求ではない支払いについては、同社で対応できないとしています。その場合は、最寄りの警察署に相談するよう案内しています。

また、携帯電話番号、メールアドレス、認証コードなどを自分で第三者に伝え、そのうえで決済が行われた場合は、Paidyが補償することはできないとしています。認証コードは、誰にも伝えないことが大切です。

第三者による不正利用が確認された場合について、Paidyは、速やかに請求を取り消し、利用者の保護を最優先すると説明しています。個別の対応は、同社への確認が必要です。

相談先・報告先

• Paidy：不審なメールは、phishing@paidy.comに転送します。ログイン情報を入力した場合や利用制限の依頼は、公式サイトのお問い合わせフォームから連絡します。
• 消費生活センター：国民生活センターは、お住まいの自治体の消費生活センター等への相談を案内しています（消費者ホットライン188）。
• 警察：警察庁のSOS47ページが、警察相談専用窓口の#9110を案内しています。同ページには、都道府県警察本部のサイバー犯罪相談窓口の一覧へのリンクもあります。
• カード会社：覚えのない請求があれば、カード会社の窓口に相談してください。

一般的な見分け方は、フィッシング詐欺の見分け方と、被害に遭ったときの対処法にもまとめています。

公開情報を確認する

詐欺メールが届くと、自分のメールアドレスが過去に流出したのではと心配になる場合があります。ただし、メールやSMSが届いたことだけでは、自分の情報が流出したのかどうかは分かりません。

無料で公開情報を確認すると、メールアドレスが既知の情報漏洩に含まれているかと、公開されているウェブ上の情報を調べられます。Remove Meが見るのは公開されている情報と既知の漏洩だけです。特定の企業の事案を調べるものではなく、届いたメールが詐欺かどうかも判定できません。

結果が空でも、情報が安全だという意味ではありません。現時点では、削除依頼の送付も行っていません。メールアドレスの確認については、メールアドレスの漏洩を確認する方法も参考にしてください。

出典

• ペイディ カスタマーサポート：不審なメールやSMSを受信した場合の対処方法について
• Paidy：安全への取り組み
• Paidy お知らせ：ペイディを装った不審なメール・SMSによるフィッシング詐欺について
• 国民生活センター：日頃利用している事業者からのメールもフィッシングを疑って
• 警察庁：SOS47特殊詐欺対策ページ