メールアドレスが漏洩していないか確認する方法

メールアドレスが漏洩していないかを確かめたいとき、最も確実なのは、サービス提供者からの連絡や公式サイトの案内を確認することです。インターネット上の情報を調べる方法もありますが、あくまで補助です。結果が出なかったからといって、情報が守られていると言い切ることはできません。

このページでは、漏洩の有無を確認する方法、確認できたあとの対処、普段からできる備えを、公的機関の案内に沿って整理します。

まず確認すること：漏洩の連絡は公式ルートで

情報処理推進機構（IPA）は、2026年10月26日付の案内で、不正アクセスによる情報漏洩の公表が相次いでいると述べています。運転免許証の画像やクレジットカード情報が流出した例もあるとしています。IPAの安心相談窓口には、漏洩の連絡を受けた利用者から、対応方法の相談が多く寄せられているそうです。

IPAが示す最初の一歩は、落ち着いて、どの情報が漏洩したのかを確認することです。確認の方法として、次の3つが挙げられています。

1. サービス提供者からの連絡を読む
2. 公式サイトの案内を見る
3. サポート窓口に問い合わせる

連絡が届いたとしても、本文のリンクをそのまま開くのは避けてください。IPAは、偽のメールに注意し、正規のサイトを自分で調べて問い合わせるよう勧めています。漏洩の通知を装ったメールも、フィッシングの入り口になり得るためです。

なお、IPAのこの案内には、自分のメールアドレスが漏洩していないかを調べるツールの紹介はありません。調べる手段としてあるのは、上の3つです。

連絡が来ない場合は、どう調べるか

漏洩が起きても、すべての利用者に連絡が届くとは限りません。事業者が公表していない場合や、自分が登録していたことを忘れているサービスの場合もあります。

連絡がない状況で、次のような手がかりがあるときは、念のため確認します。

• 身に覚えのないログイン通知や、パスワード変更の通知が届いた
• 心当たりのない請求や、購入履歴がある
• 普段と違う、不審なメールやSMSが急に増えた

警察庁は、ウェブメールの乗っ取りの例として、身に覚えのない受信メールが既読になっていたり、送信メールが勝手に削除されていたりする場合を挙げています。SNSでは、パスワードが変更されてログインできない、自分が投稿していないメッセージが書き込まれている、といった例が挙がっています。ショッピングサイトでは、身に覚えのない購入履歴や、貯めていたポイントの使用といった例があります。

こうした兆候は、メールアドレスそのものよりも、アカウントの不正利用を疑うきっかけになります。心当たりがあれば、そのサービスのログイン履歴を見て、次の章の対処に進んでください。

公開情報を調べるという方法と、その限界

連絡や兆候だけでは判断できないとき、すでに知られている漏洩データの中に自分のメールアドレスが含まれていないかを調べる方法があります。インターネット上には、そのためのサービスが複数あります。

ただし、これらの調べ方には限りがあります。このページでは、特定のサービスをおすすめすることはしません。公的機関の案内で、個別の確認サービスを推奨しているものを確認できなかったためです。利用する場合は、運営元と取り扱い方を自分で確かめてください。

どの方法でも、次の点は変わりません。

• 調べられるのは、すでに外部に知られている情報の一部だけです
• 事業者が公表していない漏洩や、まだ表に出ていない情報は見つかりません
• 見つかった場合も、どのサービスで何が漏洩したのかは、事業者の公式な案内で確かめる必要があります

見つからなかった場合、情報が漏洩していない証拠にはなりません。「いまのところ、公開されている範囲では見当たらない」という意味にとどまります。

漏洩が分かったとき：情報の種類ごとの対処

IPAは、漏洩した情報の種類ごとに対処を分けています。何が漏洩したかによって、優先する行動が違うためです。

ID・パスワード

漏洩したサービスのパスワードを、速やかに変更します。新しいパスワードは長く複雑にします。同じパスワードを使い回している他のサービスがあれば、そちらも変更してください。

クレジットカード情報

カード会社に連絡し、不正利用がないかを確認します。利用の停止や再発行についても相談できます。しばらくの間は、利用明細を定期的に見ることが勧められています。

メールアドレス・電話番号・住所・氏名

直接の被害が出る前に、詐欺の二次被害に注意する段階です。IPAは、突然届くメールやSMSを基本的に詐欺とみなして無視するよう案内しています。リンクを開く、情報を入力する、アプリをインストールする、といった行動はしないようにします。画像の中に埋め込まれたリンクや、不審な着払いの郵便物にも注意が必要です。

運転免許証などの本人確認書類

IPAは、信用情報機関であるJICC、CIC、KSCに、漏洩した事実を本人から申告する方法を挙げています。不正な契約を防ぐ助けになるとされています。申告の手続きは各機関の案内で確認してください。

公開情報を確認する（Remove Meのスキャン）

無料で公開情報を確認する

Remove Meのスキャンは、登録なしで使えます。メールアドレスなどを入力すると、すでに知られている漏洩データと、インターネット上で公開されている情報を調べて、結果をまとめます。

できることとできないことを、はっきりさせておきます。

• 調べるのは、公開されている情報と、すでに知られている漏洩の記録です
• 特定の企業の、特定の事件を探すものではありません
• 結果が空でも、情報が守られている証拠にはなりません。調べられる範囲に出てこなかった、という意味です
• 現時点では、削除の依頼を代わりに送る機能はありません

スキャンの結果は、対処を考えるための材料の一つとして使ってください。漏洩の事実や内容は、事業者からの公式な連絡で確かめます。

アカウントを乗っ取られたかもしれないとき

IPAは、2025年8月28日付の案内で、不正ログインの相談が増えていると述べています。2025年7月の相談は144件で、これまでで最も多かったとのことです。相談の多くは、InstagramやFacebookなどで、自分のアカウントにログインできなくなったという内容でした。

IPAが挙げる主な原因は、次の3つです。

1. 単純なパスワードを推測される
2. 別のサービスから漏洩したパスワードを使い回していて、その一覧を試される（リスト型攻撃）
3. 偽のメールやSMSから偽サイトに誘導され、IDとパスワードを入力してしまう

自分でログインできる場合

パスワードをすぐに変更します。登録しているメールアドレスや電話番号に、自分のものではない情報が入っていれば削除します。そのうえで多要素認証を設定します。

ログインできない場合

登録したメールアドレスや電話番号を使い、「パスワードを忘れた」の手続きでリセットを試します。それでもできないときは、サービスのヘルプページを確認し、提供者に連絡します。IPAは、無料のサービスには電話窓口がなく、ウェブのフォームを使うことが多いと述べています。

警察庁が示す順番

警察庁は、被害に遭ったときの対応を次の順に示しています。

1. サービス提供会社に相談する
2. カード情報を登録していれば、クレジットカード会社に連絡する
3. インターネットバンキングを使っていれば、金融機関に連絡する
4. ログインできる場合はパスワードを変更し、ログインできない場合はサービス提供会社に連絡する

あわせて、ログイン履歴の画面を保存または印刷し、サービス提供会社とのやり取りも記録しておきます。そのうえで、最寄りの警察署かサイバー犯罪相談窓口に相談します。事前に電話で日時と持参する資料を調整すると、話が進みやすくなります。

フィッシングの偽メールを受け取ったら

漏洩を知らせる偽のメールや、ログインを促す偽のメールも多く出回っています。IPAは、フィッシングのメールやSMSは削除すれば問題なく、開くだけでは被害は起きないと述べています。重要なのは、URLや添付ファイルを開かないことです。

偽サイトにIDとパスワードを入力してしまった場合は、パスワードを変更し、同じパスワードを使う他のサービスも変更します。クレジットカード情報を入力した場合は、カード会社に相談し、関係するサービスの提供者にも連絡します。

特定の差出人や電話番号が詐欺かどうかは、メールの見た目だけでは判断できません。連絡を受けたら、メールの中のリンクや番号は使わず、公式サイトや公式アプリから、会社の窓口を自分で探して確認します。

漏洩の有無にかかわらず、日頃からできる備え

IPAは、漏洩の対象かどうかに関係なく、次の対策を勧めています。

• パスワードを長く複雑にし、使い回さない
• 多要素認証やパスキーに対応したサービスでは、積極的に設定する
• 偽のメールに注意し、正規のサイトを自分で調べて問い合わせる
• 個人情報の登録は必要最小限にとどめ、使わなくなったアカウントは削除する

多要素認証は、記憶情報、所持情報、生体情報のうち2つ以上を使う認証方式です。IDとパスワードが漏洩しても、それだけではログインできないため、効果があるとIPAは説明しています。パスキーは、パスワードの代わりに生体認証やPINコードなどのデバイスのロック解除機能を使うログイン方式で、パスワードの漏洩リスクがないとされています。ただし、使うにはサービス側の対応が必要です。

総務省の「国民のためのサイバーセキュリティサイト」も、最低限意識すべき点として、ソフトウェアを最新に保つこと、強固なパスワードと多要素認証を使うこと、不用意に開かない・インストールしないことを挙げています。

警察庁は、不正アクセスの被害防止のポイントとして、OSやソフトウェアを最新に保つこと、IDとパスワードを適切に管理すること、ウイルス対策ソフトなどを導入することを挙げています。

使わなくなったアカウントを整理しておくと、将来の漏洩の影響を小さくできます。登録情報の扱いは、各サービスの利用規約とプライバシーポリシーで確認してください。

総務省のサイトには、個人を識別できる情報を不用意に公開しないようにしよう、という呼びかけもあります。SNSやプロフィールに載せる情報は、必要な範囲にとどめます。登録の際は、本当にその項目が必要かどうかを一度考えてみてください。

相談先

対処や日頃の備えに不安があるときは、IPAの情報セキュリティ安心相談窓口に、電話またはメールで相談できます。乗っ取りや不正利用の被害があるときは、最寄りの警察署かサイバー犯罪相談窓口に相談します。窓口の連絡先は、各機関の公式サイトで確認してください。

出典

• IPA：自分の個人情報等が漏えいした際の「対処」と「日頃の対策」（2026年10月26日）
• IPA：インターネットサービスへの不正ログインによる被害が増加中（2025年8月28日）
• 警察庁：不正アクセス対策
• 総務省：国民のためのサイバーセキュリティサイト